NoBorder炎上はなぜ？桜井ヤスノリ氏の発言を一次情報で検証（解説）

「筋肉弁護士」として知られる桜井ヤスノリ氏が、現在、過去の過激なSNS投稿やネット番組での発言をきっかけに、インターネット上で大規模な「炎上」状態となっています。

「日本人ほどキモい生命は存在しない」といった過去の投稿が掘り起こされ、「日本人への差別ではないか」と厳しい批判が集中しています。

なぜ今、桜井氏はこれほどまでに批判されているのでしょうか？

騒動が大きくなる直接のきっかけは、2025年秋頃に出演したインターネット番組「NoBorder（ノーボーダー）」での地方議員・河合ゆうすけ氏らとの議論でした。

番組冒頭、桜井氏は「私は日本に住むすべての外国人の小さな子どもたちを守りに来た」と、外国人側の立場に立つことを明確に宣言しました。

これに対し、他の出演者からは即座に反論が出ます。

「なんで日本人の子供を優先しないのか？」（奥野卓志氏）

「弁護士は基本左（リベラル）だ。人権という魔法の言葉ですべて許されるかのように言って、自分のビジネスのパイを大きくしようとしているのではないか」（河合ゆうすけ市議）

桜井氏は番組内で河合氏らの主張を「差別的だ」と非難しましたが、この放送直後から、視聴者やネットユーザーの間で桜井氏自身への批判が爆発的に増加しました。

「NoBorder」での炎上を受け、ネットユーザーは桜井氏の過去のSNS（X、旧Twitter）投稿を掘り起こし、その内容がさらなる火種となりました。

特に問題視されているのは、日本人全体を侮辱するような以下の発言です。

【差別発言その1】

「頭が悪すぎて存在自体人間への害悪。日本人ほどキモい生命は存在しない」という趣旨の投稿。これは日本人全体を「気持ち悪い生命体」と断じるもので、一線を越えた不適切発言として強烈な批判を浴びています。

【差別発言その2】

「京都や寺社仏閣は好きだがそこにいる人間はキモい」

日本の文化は評価しつつも、そこに住む人々（日本人）を「気持ち悪い」と侮蔑する内容です。

【その他の暴言】

日常的に不特定多数の日本人に対して、罵倒語を多用していたことも指摘されています。

これらの発言に対し、「NoBorder」で外国人擁護の立場を取った桜井氏に対し、「日本人差別ではないか」という批判が殺到する事態となったのです。

この一連の騒動と過去の発言を受け、河合ゆうすけ議員らの指摘もあり、ネット上では桜井氏の出自に関する「検証」が盛んに行われるようになりました。

現在、ネット上では「桜井氏は在日朝鮮人で帰化人なのではないか」という憶測（意見）が広がっています。こうした中、桜井ヤスノリ氏自身が「NoBorder」出演時に、自分が在日外国人である事を認めました。（ただし、具体的な国籍についての言及は確認されていません）。

この「在日」という点について、桜井氏は「在日であることで誹謗中傷を受けている」という趣旨の主張もしています。

しかし、これに対してネット上では、

「在日だから批判されているのではない」

「日本人差別をするから批判されているんだ。被害者アピールではないか。」

といった反論が多数を占めているのが現状です。

この炎上の影響で、桜井氏のXアカウントは多数の通報を受け、2025年10月中旬に一時凍結される事態にも発展しました（現在は復旧）。

桜井氏の行動は、他の弁護士や日本企業との関係においても注目されています。

１．北村晴男弁護士への懲戒請求

2025年7月、桜井氏は北村晴男弁護士のX投稿を問題視し、東京弁護士会に懲戒請求書を提出しました。このこの行動に対し、ネット上の一部投稿や論評では『反日弁護士ではないか』との指摘もみられる。

２．石丸弁護士の所感

同じく弁護士系ユーチューバーである石丸弁護士は、過去に桜井氏と交流があったものの、「かなり変わった思考を持っているな、という違和感を覚えた」ために疎遠になった、という趣旨の発言をしています。

３．日本企業への「ノーマスク訴訟」

桜井氏は過去、新型コロナウイルス流行下でのマスク非着用を理由とした対応をめぐり、複数の日本企業を提訴しています。

これらの訴訟に対し、ネット上では「日本の企業に嫌がらせをしているだけだ」「わざとトラブルを起こして訴訟に持ち込んでいるように見える」といった、桜井氏の行動自体を疑問視する意見も根強くあります。

弁護士として「人権」を盾に日本人を「差別的だ」と批判する一方で、自らが「日本人」という特定の集団に対し、過激な侮蔑表現を用いて攻撃していた事実。このダブルスタンダードに対し、多くの人々が強い不信感と反感を抱いているのが現状です。

桜井氏が自身の過激な発言の意図をどう説明するのか、そして弁護士という職業倫理と照らし合わせ、今後どのような姿勢を見せるのか。この騒動は、日本のネット社会における「差別」や「言論の自由」のあり方を問う議論として、今後も注目され続けることになりそうです。

媒体名：弁護士自治を考える会／公開日：（2025年4月30日付記事）
https://jlfmt.com/2025/04/30/77725/